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教育目的、三つのポリシー等
教育目的
京都教育中国足球彩票中国足球彩票院教育学研究科は,学部における教養あるいは教職経験の上に,広い視野に立って精深な学識を授け教育関係諸科学の研究を深めることにより,教育の理論と実践に関する優れた能力を有する教育者の養成を目的とする。
ディプロマ?ポリシー(学位授与の方針)
教育学研究科では,教育に関する広い視野と深い専門的な学識を身につけ,教育の理論と実践に関する優れた資質をそなえた教員となるために,以下の能力を修得することを修了認定の基準とします。
1.教育に関する理論と実践の往還に裏打ちされた教育実践力
2.現代の多様な教育的諸課題を理解し,対応する力
3.教育実践に展開できる深い専門的な学識と研究能力
4.主体的に研究や課題探究に取り組み,継続的に自己研績を図る力
修了要件
本研究科が定める修業年限(「在学期間の特例」及び「長期履修学生」の適用を許可された者は,各々定められた修業年限)を満たし,本研究科が定めた授業科目30単位以上を修得し,修士論文の審査及び最終試験に合格した者に,修士(教育学)の学位を授与します。
修士論文及び最終試験の評価の基準
Ⅰ 修士論文の審査は、ディプロマ?ポリシー(学位授与の方針)に基づき、次の項目により総合的に判定する。
1.教育に関する理論と実践の往還に裏打ちされているか
2.現代の多様な教育的諸課題を理解し、作成されているか
3.今後の教育実践に展開できる内容をもっているか
4.主体的に研究や課題探究に取り組まれているか
Ⅱ 修士論文の作成(提出)にあたっては、以下の要件が具備されている必要がある。
1.研究テーマの設定が適切であるか
2.研究目的を達成するための研究方法は妥当であるか
3.結論に至るまでのプロセスが論理的であるか
4.論文あるいは発表としての形式が整っているか
5.関連する法律や研究倫理が遵守されているか
6.研究に独自性を含む内容があるか
7.研究成果が学術的意義をもつか
8.研究成果が社会的?教育的な寄与をなしうるか
9.教科教育専攻では、原則として教育実践に則した内容をもつものとする
教育実践に即した内容をもたない場合には、その内容をもつ副論文を添付すること
Ⅲ 修士論文及び最終試験の審査については、本学学位規程第7条の規定により設置される審査委員会が、提出された修士論文、及び第8条に規定する最終試験(口頭発表会?口頭試問)において論理的かつ明解な発表と応答がなされたかを、総合的に評価し合否を判定する。
(2020年度入学生より適用)
カリキュラム?ポリシー(教育課程編成?実施の方針)
教育学研究科では,教育に関する広い視野と深い専門的な学識の上に,教育の理論と実践に関する優れた資質?能力をそなえた教員を養成するために,以下の方針に基づいて教育課程を編成?実施しています。
1.「教科内容論」,「教科教育実践特別演習」及び学校教育専攻の「学校教育実践総論」などを履修することで,教育に関する理論と教育実践とを架橋し教育実践力を養う
2.学校教育専攻及び障害児教育専攻に開設されている授業科目及び研究科共通科目の「教員インターン実習」などを履修することで,現代の多様な教育的諸課題を理解し,それらの諸課題に対応する力を養う
3.各専修の専門分野に関する科目及び専修共通科目を履修することで,各分野の専門的な学識と研究を深める
4.「教職実践研究」及び「課題研究」などを履修し,修士論文に取り組むことで,主体的な研究力や課題探究能力をそなえた実践的な教育力及び論理的な思考力?判断力?表現力の獲得を図る
アドミッション?ポリシー(入学者受入れの方針)
教育学研究科は,教科及び現代の教育の諸課題を探究するに足る高度な専門性と分析力を養い,学校教育における確かな実践力を培います。また,現職教員には,新たな知識と視野を与え,現場での指導力の深化と向上を図ることを,大切な方針としています。そのため,本研究科では,教育職員免許状を有し,以下のような意欲?資質をそなえた人材を広く求めます。
1.教育一般や教科教育に関する基本的な知識及び技能をそなえ,また修了後は教員として学校教育に携わる強い意欲を持つこと
2.教育の現場において現代の多様な教育的諸課題を認識し,その課題解決に向けて主体的,協働的に取り組む意欲を持つこと
3.教育や教科の専門分野に関する基本的な理解を基にして,理論と実践との往還のなかで自らの関心や問題意識によって思考し,探究できること
4.自らの研究を遂行し論文にまとめるために必要とされる課題探究力及び論理的な思考力?判断力?表現力を有すること
なお,外国人留学生については,本研究科において専門的視野や知識,教育方法を身につけ,いずれの国においてであれ,学校教育に貢献していこうとする強い意欲を有する人材を受け入れます。
入学者選抜の基本方針
このアドミッション?ポリシーを実現するため,本研究科修士課程では,一般受験者対象A型入試においては,出願資格を教育職員免許法第4条第2項に規定する「普通免許状」を有する者及び取得見込みの者とするとともに,一般受験者対象A型入試,現職教員等対象B型入試,外国人留学生対象C型入試の3区分ごとに,専門科目の知識や理解を問う筆記試験,研究希望等調書等に基づく本学を志望する動機,目的及び研究計画等を問う口述試験を組み合わせた入学試験を実施します。
具体的には,アドミッション?ポリシーにある「教育一般や教科教育に関する基本的な知識及び技能」「教育現場における現代の多様な教育的諸課題への認識」「教育や教科の専門分野に関する基本的な理解」に関しては主に筆記試験で評価します。「教員として学校教育に携わる強い意欲」「課題解決に向けて主体的,協働的に取り組む意欲」については口述試験で評価し,「自らの関心や問題意識によって思考し,探究できること」「課題探究力及び論理的な思考力?判断力?表現力」については筆記試験?口述試験で総合的に評価します。
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